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※矢野経済研究所『2012年度オフィス関連製品／オフィスサービスマーケット 全調査』より
私たちは、企業のメンタルヘルスケア対策支援およびGLTD（団体長期障害所得補償保険）の導入支援において、
合わせて340万人(2020年3月末現在)を超える皆さまにご利用いただいているトップシェア企業です。
約2,780,000人
約610,000人
注：LTD全員加入対象者と任意加入対象者は別にカウントしているため、ユニーク対象者数とは異なります。
合計数はLTD加入数とメンタリティマネジメント利用者数の単純合算であり、一部重複を含みます。
企業のメンタルヘルスケア対策支援において
国内トップシェア※
※矢野経済研究所『2012年度オフィス関連製品／ オフィスサービスマーケット 全調査』より
私たちは、企業のメンタルヘルスケア対策支援およびGLTD（団体長期障害所得補償保険）の導入支援において、合わせて340万人(2020年3月末現在)を超える皆さまにご利用いただいているトップシェア企業です。
導入実績
約340万人
2020年3月末現在
メンタリティマネジメント利用者数
約2,780,000人
GLTD加入者数
約610,000人
注：LTD全員加入対象者と任意加入対象者は別にカウントしているため、ユニーク対象者数とは異なります。
合計数はLTD加入数とメンタリティマネジメント利用者数の単純合算であり、一部重複を含みます。
自社内に、各分野に特化したさまざまな専門家を
そろえたことで、一般的にはアプローチしにくいと
思われていたメンタル面の課題の可視化を実現。
より適切な改善策をスピーディに提案できます。
サービスのご提供だけにとどまらず、結果をしっかり
分析したうえで、さらに企業がより元気になれるよう、
経営層や人事ご担当者の視点で、次の打ち手をご提案
し続けます。
他社に先駆けてメンタルヘルス分野に取り組んできたため、
さまざまな業種のトップ企業に対する支援実績が豊富です。
その実績から培われたノウハウを基に、
業種特有の課題にも柔軟に対応できます。
当社はメンタルヘルス事業を専業とする企業として唯一東証一部銘柄に指定されています。
常に最先端のサービスのご提供に邁進するだけでなく、
個人情報などの取り扱いを含め、企業のみなさまからの
”安心への期待”に応える業務運用体制を整えています。
私たちは、企業のメンタルヘルスケア対策支援を2002年より事業化し、
EAP（メンタル面から社員を支援するプログラム：Employee Assistance Program）を日本で定着させました。
常に経済環境や経営環境を把握し、一つ先を見据えた人事戦略をご提案します。お気軽にお問い合わせください。
- ストレスチェックの
実施・活用方法を知りたい
- ストレスチェックで、課題が
見つかった場合の対策を知りたい
- 新入社員の早期離職を
減らしたい
- 煩雑になりがちな休職者管理を
しっかりやりたい
- メンタルヘルス専門医を
紹介してほしい
- 従業員の満足度が上がる
福利厚生制度を整備したい
-
ストレスチェックの
実施・活用方法を知りたい -
ストレスチェックで、課題が見つかった場合の対策を知りたい
-
新入社員の早期離職を減らしたい
-
煩雑になりがちな休職者管理をしっかりやりたい
-
メンタルヘルス専門医を紹介してほしい
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従業員の満足度が上がる福利厚生制度を整備したい
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