アドバンテッジのエンゲージメントサーベイなら解決できます
自社のエンゲージメントの高め方がわかります
エンゲージメントを高める要素は大きく分けて「仕事の資源」「個人の資源」の2つがあります。
上司からのフィードバック、仕事の裁量などの「仕事の資源」を高めるアプローチに着目しがちですが、仕事への自信や前向きな姿勢などの「個人の資源」もバランスよく向上させる必要があります。
当社は2つの資源、特に個人の資源を効果的に高める独自のノウハウを持っています。
組織サーベイの測りっぱなしを防げる
組織サーベイを行っただけでは意味がありません。的確な課題抽出と対策立案、解決のためのアクション、そして効果検証から更なる改善につなげるPDCAサイクルを回すことに意味があります。
測りっぱなしを防ぐさまざまな機能をご用意、組織改善プロセス全体をサポートします。
サーベイ複数実施の負担やコストを軽減
サーベイを複数実施することにより、項目間の重複や社員の回答負担増大が課題となりがちです。
当社のサーベイではエンゲージメントサーベイ、従業員満足度調査（ES調査）、ストレスチェック、コンプライアンス調査などの各種サーベイを一元的に実施することで、回答負担や管理コストを軽減します。
なぜ解決できるのか？
組織における2つのエンゲージメントの状態を可視化
仕事の生産性に強く影響する「ワーク・エンゲージメント」、離職防止の取り組み時に重視したい「エンプロイー・エンゲージメント」の2つを同時に測定可能です。
エンゲージメントを高めるのに不可欠な「メンタルタフネス度」も可視化
個人の資源としての「メンタルタフネス」を測定できます。メンタルタフネスとは、困難が降りかかったときに悪い感情に振り回されるのではなく、解決に向けた行動を起こせることです。
メンタルタフネスとエンゲージメントには強い相関関係があることがわかっています。
個と組織を「変える」プログラムをご用意
サーベイ結果をもとに個人・組織双方の変革につなげるプログラムをご用意しています。
個へのアプローチとして、ストレスケアとエンゲージメント向上のためのカウンセリングや、サーベイ結果に応じたeラーニングなどをご用意。
組織へのアプローチとして、改善につながる分析レポートや課題別の研修（オンライン型・集合型）・eラーニングも充実しています。
定点だけでなく推移も追える
組織改善を効果的に進めるためには、年に1回程度で詳細に調査するセンサス（エンゲージメントサーベイ、ストレスチェック等）と、数週間～数か月ごとの短サイクルで行うパルス調査の2つのサーベイが必要です。
当社は2つのサーベイを同じプラットフォームで提供します。推移を見ることで組織の課題をタイムリーに把握し、迅速なフォローアップが可能です。
アドバンテッジ タフネスの特徴
年1回サーベイ＋パルス調査
多岐にわたる質問で詳細に調査する「総合サーベイ」、数週間ごとの短サイクルで簡易的に調査する「パルス調査」の2つをご用意しています。
組織診断レポート
組織ごとの分析レポートでは、5段階＋偏差値で各組織の結果概要を可視化します。
取り組むべき因子に関するコメントも記載され、自組織結果の確認・分析がしやすくなり、改善へのアクションにつなげやすくなります。
1to1学習プログラム
個人のサーベイ結果に応じた自分専用のeラーニングを受講できます。エンゲージメント向上やセルフマネジメントに役立つ様々なコンテンツをご用意しています。
心理カウンセラーによるサポート
一般的なメンタルヘルス相談のみならず、傾聴力・コミュニケーション力の向上などのスキルアップも伴走可能。
認知行動療法に基づき、問題解決を目指します。
お客様からの声
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『エンゲージメントとストレスチェック、健診を統合』
エンゲージメントサーベイ導入の検討を進めていましたが、導入コストがネックになっていました。
アドバンテッジのサーベイは、エンゲージメントだけでなくストレスチェック等も統合的に管理でき、かつ当社が求めるクオリティにも対応していてリーズナブルに感じました。DXを通じて健診データも合わせて分析できる点も評価しています。
（製造業・従業員数約2,000名） -
『離職防止に向けてエンゲージメント対策に着目』
企業理念等の理解・浸透、若手・中堅の離職増加が経営課題となっていました。そこで着目したのがエンゲージメントです。
アドバンテッジのサーベイは当社が測定したい項目に網羅的に対応していました。組織分析や研修などの組織向けの対策に加えて、カウンセリングで個人課題もフォローできる点も魅力に感じました。
（製造業・従業員数約500名）
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『組織的な疲弊を乗り越え、自律型人材の育成へ』
サーベイ結果から組織的な疲弊が見られ、対策が課題となっていました。一方でリモート環境下でも自律的に考え行動できるメンバー育成に苦慮していました。
サーベイ結果をもとにヒアリング、ディスカッションを実施。疲弊メンバーの個別ケアの一方、エンゲージメント向上策にも取り組む予定です。
（システム開発・従業員数約250名）
