大森機械工業株式会社

従業員規模
500-999名
業種
製造・機械
お困りごと
  • コミュニケーションの改善
  • 「社内コミュニケーション向上は組織の成長のために不可欠。EQ研修は組織風土改革を後押しする一手でした」

    • 取締役上級執行役員 管理本部長一岡 幹朗様

    包装機械業界のリーディングカンパニーとして70年以上の歴史を持つ大森機械工業は、さらなる成長のために、社内での働きやすさを一層向上させる重要性を感じていたという。コミュニケーションがすべての業務クオリティに深く関係があると考えていた同社は、感情マネジメント力(EQ)の向上を目的として、2019年からアドバンテッジリスクマネジメント(以下ARM)のEQ研修を実施。「EQ研修は社内風土を変えるためにとても重要な役割を果たしている」と話す取締役の一岡幹朗様に、導入の経緯や展望を伺った。

    大森機械工業様のEQ研修のPOINT

    POINT.1
    自社の組織風土に対する認識違いがあった
    POINT.2
    社内コミュニケーション改善に向けてEQ研修を導入
    POINT.3
    役員や管理職の意識改革の大きな後押しになったと評価

    導入担当者様の声

    EQ研修を導入いただいた経緯をお聞かせください

    ストレスチェックの結果で風土改革の重要性を認識

    70年以上の歴史を持つ当社は、これまではカリスマ的な創業者が強いリーダーシップを発揮する、どちらかというとトップダウン型の体制で歩んできました。ただ社内の雰囲気は決して悪くはなく、自分達のことを「風通しの良い会社である」と認識していたのですが、ストレスチェックを受検したところ予想以上に悪い結果が出てしまいました。これは早急に打ち手を考える必要があると感じたことが、EQ研修導入のきっかけです。
    まず社内で課題としてあがったのは、上司と部下のコミュニケーションです。すべての業務において、コミュニケーションの量・質が正確性や効率に直結します。また我々の業務はオーダーメイドで処理を進める工程が大半で、確認事項も少なくありません。そのため、普段からスムーズに意思疎通が取れる組織風土の醸成に取り組まなければならないと考え、役員層にEQ研修の受講をお願いしました。正直なところ、EQについては耳馴染みのない言葉でした。ただ、「性格は変えられないが行動は変えられる」と、研修内容とともにARMの担当者様から案内を受け、トップダウン型からボトムアップ型へと風土改革を行うにあたって、重要な一歩となると考えました。社長にも受講を依頼し、組織全体の取り組みの一歩としてEQ研修を導入しました。

    実施された研修の内容をお聞かせください

    社長や役員層への研修と個別面談で行動変容をサポート

    組織全体の風土改革を推進するためには、まずはトップである社長や役員の意識を変えることが重要です。2019年の1回目の研修は社長や取締役など役員層を対象として実施し、個別面談で受検結果についてフィードバックを行ってもらいました。グループ討議ではお互いの意見や分析を踏まえて客観的に自分の行動や素養を認識することができたほか、個別面談では専門家(プロファイラー)の方から行動計画の振り返りを共有し、当社の状況を理解したうえで適切なアドバイスを頂きました。自分の考えを丁寧にヒアリングしてくださり、どのように行動変容につなげていくかご助言いただいた点はとても有意義だったと思います。またEQI検査(行動特性検査)の定量的なデータによって自分の行動特性を把握し、自己理解を深めることができた点も大きかったと思います。

    研修実施後の感想をお聞かせください

    一方的な座学ではなく自分ごととして考える機会となった

    EQI検査でそれぞれが自身の課題を把握できた点について、意識改革の大きなきっかけになったと思います。実際に研修の受講者からは「これまで受けた研修の中で一番有意義だった」という声もありました。検査結果の個別フィードバックでは、個別の状況について各自が専門家に相談することで、「社内では褒める言葉が少ない」といった共通の課題に気づくこともありました。

    EQ研修を踏まえて、今後の展望をお聞かせください

    中間管理職にも実施対象を広げてボトムアップ型の組織作りを推進

    EQ研修実施後は経営層の意識が変わり、ボトムアップ型の組織作りを急速に進めてきました。その結果、ストレスチェックの結果も受検回数を重ねるにつれて大幅に改善され、メンタル不調者も減少しています。またその影響は業務成果にも表れ、業績も向上しました。繰り返しになりますが、社内コミュニケーションの改善は社員の働きやすさ、ひいては会社の成長につながる最優先事項です。今後は中間管理職にも対象を広げて、組織風土改革をさらに推進していきたいと思います。

    • 一岡 幹朗様

      取締役上級執行役員 管理本部長 一岡 幹朗様

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