「プレゼンティーイズム対策のいろは、まとめました。」アドバンテッジJOURNAL

プレゼンティーイズムの測定・分析・改善方法を徹底解説。指標も紹介

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心身の健康に何らかの問題を抱えていることが原因で、業務遂行能力や生産性が低下している状態のまま出勤している状態をプレゼンティーイズムといいます。そのまま放置してしまうと、健康関連コストとして膨らんでしまうので早急な対策が必要です。
そこで本記事では、プレゼンティーイズムの意味や測定するための指標、分析・改善のための方法を詳しく解説します。

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プレゼンティーイズムってどういうもの

プレゼンティーイズムとは、健康経営に関する重要な概念です。ここではプレゼンティーイズム対策の意義やアブセンティーイズムとの違い、必要となるコストなどについて詳しく解説します。

プレゼンティーイズムとは

プレゼンティーイズムとは、出勤しているものの何らかの疾患や症状を抱えており業務遂行能力や生産性が低下している状態を指します。一方、アブセンティーイズムとは、病欠や病気による休業を意味しています。出勤の有無において異なるため、違いを押さえておくことが大切です。

どちらも体調不良やメンタルヘルスの不調による生産性への影響度を示す指標である点は共通しています。しかし、病欠や病気による休業を表すアブセンティーイズムは、勤怠情報による欠勤・休職日数・疾病休業者数などによって容易に測定できます。

一方プレゼンティーイズムは客観的な指標に乏しいため、測定が非常に困難です。体調やメンタルヘルスの不調をそのまま放置してしまうと、企業にとって大きな損害をもたらす可能性があるので注意が必要です。

健康経営におけるプレゼンティーイズム対策の意義

経済産業省が公表している「企業の『健康経営』ガイドブック」において、健康経営度調査におけるフレームワークと評価指標の関係でも、プレゼンティーイズムはアウトカム指標(施策等の実施によって発生する効果を表す指標)とされています。つまり、プレゼンティーイズムは健診受診率や有所見率に加えて、重要な側面と見なされているのです。

健康経営度調査における5つのフレームワークと健康経営評価指標との関係性
(出典:経済産業省「企業の『健康経営』ガイドブック~連携・協働による健康づくりのススメ~」13ページ)

また、プレゼンティーイズムは健康経営の効果が現れるフローのうち中間に位置し、企業価値にも影響を与えうるものです。そのため測定によって定量化し、自社の状況を正しく認識しておくことが大切です。

健康経営の効果が現れるフロー
(出典:経済産業省「健康経営の推進について」34ページ)

プレゼンティーイズムは健康関連コストの最大要因に

厚生労働省が公表している「コラボヘルスガイドライン」によれば、健康関連コストの約78%がプレゼンティーイズムの損失額によって占められていることがわかります。このデータは、米国金融関連企業の事例や先行する海外の研究とほぼ同様の結果となっており、具体的なプレゼンティーイズム損失額は、1人あたり約56万円となっています。

健康関連コストの統計
(出典:厚生労働省保険局「コラボヘルスガイドライン」35ページ)

上記のような背景から、自社のプレゼンティーイズムによる損失を正しく認識し、測定や対策を行っていく必要性を感じている企業は増加しているといえるでしょう。

プレゼンティーイズムを「測る」

客観的な把握が難しいといわれるプレゼンティーイズムは、従業員へのアンケートによって測定するケースが主流です。そこで、プレゼンティーイズムを「測る」ポイントについて解説します。

5つのプレゼンティーイズム測定指標

経済産業省が公表している「企業の『健康経営』ガイドブック」によれば、プレゼンティーイズムの測定には5つの指標が掲載されています。それぞれの指標について具体的にまとめると、以下のとおりです。

指標名特徴
WHO-HPQWHO で世界的に使用されている「WHO 健康と労働パフォーマンスに関する質問紙(ハーバードメディカルスクール作成)」を用い、3 つの設問で評価する。得点方法は、①絶対的プレゼンティーイズムと②相対的プレゼンティーイズムの2つの方法で表示される。プレゼンティーイズムをコスト換算する場合には、日本人の性格的気質を考慮し、相対的プレゼンティーイズムを用いることが、健康関連総コストの割合からみても妥当と考えられる。

アドバンテッジリスクマネジメント注:ガイドブック作成時(2016年)の見解の1つのため、現在では必ずしもそういえないと考えられます。本記事の「相対的と絶対的、どっちで測定すればいいの?」を参照ください
東大1項目版        アンケートの設問数を減らしたいなどの理由により、プレゼンティーイズムの意味をそのまま反映したアンケート 1 項目にて取得する項目を東京大学WG にて作成したものである。
WLQWLQ(Work Limitations Questionnaire、タフツ大学医学部作成)の日本語版。(版権・日本語版作成:SOMPOリスケアマネジメント株式会社※有料)全 25 問の質問項目からなり、4 つの尺度(「時間管理」5 問、「身体活動」6 問、「集中力・対人関係」9 問、「仕事の結果」5 問)で構成されている。回答は、体調不良によって職務が遂行できなかった時間の割合や頻度を、「常に支障があった」~「まったく支障はなかった」の 5 段階、及び「私の仕事にはあてはまらない」から選択する。
WFunWFun(Wrok Functioning Impairment Scale)とは、産業医科大学で開発された、健康問題による労働機能障害の程度を測定するための調査票である。7 つの設問を聴取し、合計得点(7~35 点)で点数化する。点数が高い方が、労働機能障害の程度が大きいことを示す。日本における先行研究の結果より、21 点以上が中程度以上の労働機能障害があると判断できる。
QQmethodまず、何らかの症状(健康問題)の有無を確認したうえで、「有り」の場合は4つの質問「仕事に一番影響をもたらしている健康問題は何か」「この 3か月間で何日間その症状があったか」「症状がない時に比べ、症状がある時はどの程度の仕事量になるか(10 段階評価)」「症状がない時に比べ、症状がある時はどの程度の仕事の質になるか(10 段階評価)」を把握する。
※【経済産業省】「企業の『健康経営』ガイドブック」より

WHO-HPQにおける測定方法

「WHO-HPQ」は健康経営度調査票におけるサンプル回答としても用いられている指標であり、多くの企業で導入されています。調査票はハーバード大学のwebサイトにある「HPQ Short Form (Japanese)」から日本語版を入手できます。調査票は全11項目で構成されていますが、そのなかでプレゼンティーイズムや生産性に関するものは3項目です。

測定方法としては、「絶対的プレゼンティーイズム」と「相対的プレゼンティーイズム」に分けられます。絶対的プレゼンティーイズムは、そのまま用いれば生産性を表すことができ、得点が低いほど生産性が低いことを示すスコアを指します。

一方、相対的プレゼンティーイズムは得点が低いほど、同僚に比べて生産性が低いことを示すスコアです。これらを用いることで定量的なスコアを示せるため、生産性を判断しやすくなるでしょう。

プレゼンティーイズム損失割合の考え方とコスト換算

プレゼンティーイズム損失割合(生産性損失割合)は、「100%-絶対的プレゼンティーイズム」の数式によって計測可能です。例えば、WHO-HPQにおいて問3に対する回答が「7」であった場合、プレゼンティーイズム損失割合は「100-「7」×10=30%」となります。

つまり、このケースでは自分の仕事について最高の出来だと捉える状態を100%としたときに、現在の仕事における出来との差が30ポイントあることを意味します。また、プレゼンティーイズムによる金銭コストの計算は「プレゼンティーイズム損失割合×総報酬年額(標準報酬月額×12ヶ月+標準賞与)」によって算出可能です。ただし、金銭換算しただけでは、ある疾患や健康リスクによってどのくらい損失が発生しているのかがわかりません。

プレゼンティーイズムによる金銭コストは疾患等の有無で比較して差分を取ることで、その疾患により生じている損失が推計できます。プレゼンティーイズムによる金銭コストの計算は、疾患や健康リスクの有無を掛け合わせて比較することとセットで利用される点を押さえておきましょう。

相対的と絶対的、どっちで測定すればいいの?

当社としては絶対的プレゼンティーイズムを推奨しています。その理由として、「令和5年度健康経営度調査【サンプル】」において絶対的プレゼンティーイズムが用いられていること、学術論文において絶対的プレゼンティーイズムのほうが相対的プレゼンティーイズムに比べて妥当性が優れているというエビデンスが示されていることがあげられます。
(文献:AlHeresh et al., (2017) J Occup Environ Med. 59(6):e112-e118.)

アンケートという個人の主観で測るデータは信頼していいの?

アンケートという個人の主観でしか測ることのできないデータについて、信頼して良いか気になる人もいるでしょう。WHO-HPQでは、その作成過程を報告した論文によって、以下の指標との間に統計的な関連が見られ、一定の妥当性が認められています。

・上司によるパフォーマンス評価
・1日のうち5回×7日間パフォーマンス調査を行う自己評価データ(記憶によるバイアスを減らす目的)
・リーダーシップの360度評価
・鉄道運行における技師のパフォーマンス指標などのデータ
文献:Kessler et al., (2003) J Occup Environ Med. 45(2):156-74

可能なかぎり現場のパフォーマンス評価に近づけ、単に個人主観にもとづく結果とならないように工夫されている点が特徴です。同じ質問を継続して行うことで得点の推移を把握したり、同じ指標を用いて他社と比較したりする取り組みを通じて、健康経営施策の推進にプラスの効果をもたらすと考えられています。

プレゼンティーイズムを「分析する」

プレゼンティーイズムを分析するには、重要なポイントを押さえておく必要があります。2020年11月~2021年12月に当社の組織改善ワンストップサービス「アドバンテッジ タフネス」を利用した当社顧客データ(注)を参照しつつ、どのような点に気をつければ良いか詳しく解説します。

アドバンテッジタフネス

ストレスチェックから始める組織改善ワンストップサービス「アドバンテッジ タフネス」はストレスチェックは勿論のこと、エンゲージメントやプレゼンティーイズムまで幅広く調査し、課題に合ったソリューションに繋げます。ご導入顧客のデータから業種や属性別といった様々な切り口で分析している「タフネス白書」もご提供しており、測定の先の課題解決まで支援しております。

損失割合の平均は?~当社顧客データより~

「アドバンテッジ タフネス」でWHO-HPQを測定している272社(288,388人)のデータでは、個人のプレゼンティーイズム損失割合の状況は20~50%が大多数を占め、全体の平均は36.6%でした。また、業種によっても違いがあり、特に情報通信は38.3%と高い傾向が見られます。

プレゼンティーイズム損失割合

プレゼンティーイズム分析のポイントは、因子とのクロス分析

何が原因でプレゼンティーイズムが発生しているのかを知るには、それぞれのリスク因子(メンタルヘルス不調・生活習慣など)を掛け合わせて分析する手法を用いて、改善すべき優先課題を見極めることが重要です。

リスク因子と結果

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当社が提供する「アドバンテッジ ウェルビーイング DXP」は、様々な因子データを一元管理して容易にクロス分析を行えるプラットフォームです。膨大なデータを分析することで取り組むべき課題を洗い出すだけでなく、次のアクションを提示してもらえるので、従業員の行動変容を促すことにつなげられます。

ストレス・ワークエンゲージメントとの関係性分析(当社顧客データを例に)

272社(288,388人)のデータによると、高いストレスを感じている人は、ストレスを感じていない人と比較して約1.3倍のプレゼンティーイズムが発生していることがわかります。また、「アドバンテッジ タフネス」でWHO-HPQを測定しており、ストレス反応とワークエンゲージメントの状態を掛け合わせた分析を行った74社(97,218人)のデータでは、「へとへと層」(ストレス反応もワークエンゲージメントも悪い状態)は「いきいき層」(ストレス反応もワークエンゲージメントも良好な状態)に比べて、2倍近くのプレゼンティーイズムが発生しています。

高ストレス者判定別プレゼンティーイズム損失割合/ARM顧客平均
高ストレス者判定別プレゼンティーイズム損失割合/ARM顧客平均

つまり、ストレスはプレゼンティーイズムの程度との間に一定の関連があるものと推測されます。

生活習慣との関係性分析(当社顧客データを例に)

生活習慣とプレゼンティーイズムの関係では、特に関連が大きいと見られる生活習慣リスクを洗い出し、改善を講じることが大切です。一般的には、「睡眠習慣」が最も強く関連しているケースが多く、次いで「運動習慣」「食習慣」なども影響していることが当社の調査結果からわかります。

生活習慣回答結果別プレゼンティーイズム損失割合

生活習慣で抱えるリスクを改善していけば、プレゼンティーイズムの改善が期待されると考えられます。

インパクトの可視化のために金額換算する手法も

健康問題に関するインパクトを可視化するために、プレゼンティーイズムによる損失を金額として換算するケースもあります。発生している損失を具体的な金額で算出すれば、健康問題の課題として認識しやすくなります。リスク因子ごとに算定を行えば、優先度を決めて取り組みを実施できるでしょう。

プレゼンティーイズムによる損失を金額換算

プレゼンティーイズムを「改善する」

データを分析した後は、どのような角度からプレゼンティーイズムを改善できるのかアプローチ方法を考え、対策を講じる必要があります。そこで、具体的なアプローチ方法についてご紹介します。

アプローチ例① ストレス状態を改善

アプローチ方法として、ストレス状態を改善するために高ストレス者を減らす取り組みが考えられます。ストレスチェックや各種サーベイなどから、自社においてストレスを生じさせている根本の要因を分析し、いわゆる「4つのケア」の充実を図りながら対策を講じる必要があるでしょう。

プラスの認知(物事の捉え方)を養うには、自身の認知の癖を認識して、異なる認知ができないか客観的・合理的に考えることが大切です。そして、プラスの対処行動を増やすには、問題解決に向けた自分なりの引き出しをたくさん用意しておき実践することが欠かせません。

メンタルヘルス関連因子の構成要素

当社では、専門的知見を活かした研修プログラムを用意しており、全従業員向けのものから管理職向けのものなど幅広いニーズに対応可能です。単に知識の付与だけに留まらず、実践的な行動につながる機会になるので、ぜひご利用ください。

自社の課題に則した「セルフケア(従業員への教育/機会の提供)」「ラインケア(管理職による職場環境改善)」の強化にも繋がります。

アプローチ例② 生活習慣を改善

生活習慣を改善するためのアプローチ方法としては、特に課題のある層を見つけることが大切です。生活習慣は属性(性別・年代・働き方など)によって傾向に差があるので、特に課題のある属性を分析して個別にアプローチしていく方法も有効といえます。

ご参考:ARM顧客平均データ
アドバンテッジタフネスで生活習慣およびWHO-HPQを測定している企業166社-159,635人(2020年11月~2021年12月)における、生活習慣回答結果別プレゼンティーイズム損失割合(属性別)

また、他の因子と掛け合わせて分析すれば、なぜ生活習慣が乱れているのかを明らかにできるでしょう。例えば、「残業時間」と掛け合わせた際に「月40時間以上の残業でそれが顕著になる」といったことが明らかになったケースもあります。このように、健康に課題を抱えてしまいやすい層を具体的に割り出し対策することが、改善への近道になります。

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当社の「アドバンテッジ ウェルビーイングDXP」は膨大な従業員データを集約し、一元管理によって従業員の状態を様々な角度から分析することが可能です。
任意の条件で従業員を絞り込み、分析できる「カスタムリスト」機能、DXP内の属性に因子を自由に掛け合わせてレポーティングできる「カスタムレポート」機能によって、様々な健康状態や特性を持つ従業員ごとに、より本質的な健康経営課題の分析と改善をサポートします。

オンライン健康セミナー

さらに、従業員自身のヘルスリテラシー向上施策として、「オンライン健康セミナー」もおすすめです。ナッジ理論を取り入れ、健康課題を持つ従業員の自発的な参加や実践を促す仕組みを整えています。

当社顧客の分析事例を紹介!~在宅勤務・受動喫煙・ヘルスリテラシーとの関係性~

最後に、当社顧客の分析事例を紹介します。「在宅勤務」「受動喫煙」「ヘルスリテラシー」などの課題がプレゼンティーイズムの程度と関連していることがわかっています。

在宅勤務でコミュニケーションに問題を抱えている人は、そうでない人よりも生産性の低下が大きいという結果が示されています。

個社事例:在宅時のコミュニケーションとプレゼンティーイズムの関係性

また、受動喫煙の問題は、喫煙をしている本人の健康問題だけでなく、組織全体の生産性低下を招いている可能性があります。分析結果をもとに周知して、禁煙意識の醸成を図ることが有効な手段です。

個社事例:受動喫煙とプレゼンティーイズムの関係性

さらに、ヘルスリテラシーが高い人はプレゼンティーイズムが顕著に良好なことが調査結果から分かります。そのため、従業員個人の健康意識と知識の底上げが重要といえるでしょう。

個社事例:ヘルスリテラシーとプレゼンティーイズムの関係性

まとめ

プレゼンティーイズムは何らかの疾患や症状を抱えながら出勤し、業務遂行能力や生産性が低下している状態をいいます。そのまま放置してしまうと、大きな損失につながるため、原因を測定して、分析・改善を促すアプローチに取り組む必要があります。

そのような場合には、自社におけるプレゼンティーイズムが発生している根本要因をクロス分析から推定して根本的な改善策を考えましょう。また、それぞれの属性や個人にパーソナライズされた施策(教育・情報・機会の提供)が実行できればより理想的です。

アドバンテッジ ウェルビーイングDXP」では、様々な因子データを一元管理できるうえ、スムーズにクロス分析が行えます。プレゼンティーイズム対策としても、ぜひ活用してみてください。

アドバンテッジタフネス

当社では「アドバンテッジ タフネス」をご利用いただいた顧客データを集計して「アドバンテッジタフネス白書」としてまとめた情報を毎年提供しています。「アドバンテッジタフネス白書」には、最新の性別、年代別、業種別の平均値とコンサルタントによる業界動向を踏まえた考察コメントが含まれており、組織改善にお役立ていただけます。なお、本記事では白書掲載のデータのうち、分析ごとに必要な情報が揃っているデータを集計対象としているため、当社顧客全体の利用者数とは異なります。

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【筆者プロフィール】

「アドバンテッジJOURNAL」編集部

「アドバンテッジJOURNAL」編集部
導入企業数2,950社/利用者数417万人のサービス提供実績と、健康経営銘柄2023に選定されたアドバンテッジリスクマネジメントの知見から、人事領域で関心が高いテーマを取り上げ、押さえるべきポイントやつまずきやすい課題を整理。人事担当者や産業保健スタッフの“欲しい”情報から、心身のヘルスケアや組織開発、自己啓発など従業員向けの情報まで、幅広くラインアップ。「ウェルビーイングに働く」ためのトピックスをお届けします。

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