メンター制度とは、年齢が近い先輩社員や、社歴が近い先輩社員が新入社員や若手社員をサポートする制度で、近年導入する企業が増えています。メンター制度を効果的に活用できれば、人材の成長や離職防止への大きな貢献も期待できるでしょう。そこで、メンター制度が広がる背景やメリット、メンター制度を導入する具体的方法などを解説します。
目次
メンター制度とは
メンター制度について、基本的な内容を紹介します。概要や注目される背景、類似する制度との違いなどについて、最初に押さえておきましょう。
先輩社員が新入社員や若手社員をサポートする育成制度
メンター制度とは、新入社員・若手社員などの悩みに対し、先輩社員がサポートする制度のことです。助言を担当する先輩社員をメンター、サポートされる従業員をメンティと呼びます。メンターは業務上の悩みをはじめ、人間関係の築き方やキャリア開発などのメンティの相談に乗りながら、問題解決に向けてサポートします。
メンターは、業務上の上下関係や利害関係がない他部署の先輩社員が担当するのが一般的です。またメンティにとっての相談しやすさを考慮し、メンターには年齢や社歴が比較的近い社員が選ばれるのが基本です。
メンター制度の役割
＜メンター制度がもつ役割＞
- 会社や仕事に適応するための支援
- 新入（若手）社員が成長するための支援
- メンター自身の成長
慣れない業務に適応するための支援をするとともに、職場内でのコミュニケーションの取り方などを教え、社員の成長をサポートします。またメンター自身も人に教えることで成長したり、キャリア形成について考えたりするきっかけを得られます。
注目される背景
働き方の多様化や労働環境の流動化など、現代における働く人を取り巻く環境は大きく変化し続けています。そのような状況において、労働者が人間関係の構築やキャリア形成のスムーズに行えるよう、効果的な制度の1つとして注目を集めているのがメンター制度で、厚生労働省もメンター制度の導入を推奨しています。
参考：女性社員の活躍を推進するためのメンター制度導入・ロールモデル普及マニュアル
類似する制度との違い
| OJT制度 | 同じ部署の先輩社員が、実務的な指導・サポートを行うもの （メンターは他部署の先輩社員が精神面や人間関係などに関するサポートを行う） |
| ブラザー・シスター制度 | 同じ部署の先輩社員が兄・姉のような存在として業務・メンタルなど幅広くサポートを行う （メンターは他部署の先輩社員が担当する） |
| ティーチング | 対象が抱える課題について答えをアドバイスする （メンターは答えを教えるのではなく、自発的な解決をサポートする） |
| コーチング | 目標に向かって対話しながら内面にある答えを引き出す （メンターは目標設定などは基本的に行わない） |
メンター制度導入のメリット・デメリット
メンター制度には、メリットとデメリットがあります。両方をしっかり理解すると同時に、デメリットに関しては対策を検討しておくことが大切です。
メンター制度導入のメリット
【メンティ視点】
メンターに業務の進め方や人間関係などの相談をし、疑問や不安が解消されることでストレスをため込むことが少なくなり、仕事のモチベーションアップが期待できます。また良き相談相手が身近にいることによって安心感が得られるとともに、企業への愛着心が構築されるため、早期離職の防止につながります。
【メンター視点】
現在の自分より経験の浅いメンティをサポートすることにより、自身のこれまでの経験を棚卸し、成長を実感したり、今後のキャリア形成を考えるきっかけを得られたりします。さらにメンティの相談相手となった経験を管理職になった時にも活かせるでしょう。
メンター制度導入のデメリット
【メンティ視点】
メンターとメンティの相性がぴったりはまるとは限りません。相性が良くないメンターだと関係性が上手くいかず、逆にストレスを溜める結果になる可能性があります。また同期のメンターは手厚いのに、自分のメンターはそうでもないといった、メンターによる対応のバラつきがあると不公平感を覚える懸念点もあります。
【メンター視点】
メンターのサポートという仕事が通常業務とは別に加わるため、業務量が増え、人によっては負担に感じる場合があるかもしれません。
＜デメリットを解消するために＞
相性を踏まえたメンターの選定や、メンターを評価する仕組みを設けるといった運用が必要です。詳しくは、後述の「メンター制度導入の際に注意したいポイント」で紹介します。
メンター制度を導入・運用する具体的な方法
ここからは、メンター制度を導入・運用する際の具体的な方法を紹介します。次のようなステップを踏みながら、制度を整え運用していくのが一般的な流れです。
1.制度の目的を明確にする
メンター制度を効果的に活用するため、制度導入の目的を明確化します。例えば若い新入社員の離職率が高い企業であれば、メンター制度の導入により社員の定着率アップを目指すといった目的を定めると良いでしょう。企業の実態にマッチした目的を設定するのがポイントです。
2.実施計画・運用方法・ルールを策定する
メンター制度の実施計画・運用方法・ルールなど具体的なプランを策定します。その際、実施期間・対象者・メンターの選定方法などを細かく取り決めます。また運用がスムーズに進むよう、運用マニュアルを作成することも大切です。面談の頻度やフォロー方法などを詳しく想定しながら、策定を進めるようにしましょう。
3.社内への周知を行う
メンター制度について、社内向けに周知を行います。メンター制度を成功させるためには、その重要性を社員に理解してもらうことが必要です。社内に広く通知を行う他、メンター制度の説明会や研修などを開催すると良いでしょう。
例えばメンター制度を行う目的や、実施方針に関する従業員の理解を得るための説明会、メンター制度に関する基礎知識や基本原則、良いメンターとなるためのポイントなどを周知する研修会を行うのがおすすめです。またこのような場で、あらかじめメンター制度にかかる時間も業務の1つとして取り扱うことについても周知し、理解を得ておく必要があります。
4.運用を開始する
メンター制度導入の準備が整ったら、実際に運用を開始します。運用してみてすぐに不都合などが生じたら、柔軟に対応していくことが大切です。例えばメンターとメンティの相性が良くない場合は、相手を変えるといった対応を早急に行わなくてはなりません。
またメンターで対処できない・受け止めきれないようなことは、人事などメンター制度を管理・進行している人にエスカレーションすることも、あらかじめ周知しておきましょう。
5.運用状況を踏まえフィードバックを行う
対象期間が終了したら、メンター・メンティ両者の声を集めながら、運用状況を踏まえ振り返りを行います。例えば他のメンターがメンティとどのような関係を構築しているのか、どのような相談を受けているかなどメンター同士が情報交換できる場を設け、メンター自身の気づきと成長につながる機会をつくると良いでしょう。
このように対象期間ごとにフィードバックを繰り返しながら、制度の課題や改善点を見つけ、ブラッシュアップしていくことが大切です。
メンター制度導入の際に注意したいポイント
最後に、メンター制度導入の際に気を付けたいポイントの紹介します。メンター制度を成功させるためには、次のようなことを意識し制度の設置・運用を行うことが大切です。
メンターとメンティの相性を考慮する
先述したように、メンター制度におけるメンターとメンティの相性は重要なポイントの1つです。相性が良くなければメリットにつながらない場合も考えられます。年齢や社歴、職種などの他、お互いの性格なども踏まえてメンターを選定する必要があります。
企業規模などの事情によりメンティとメンターの綿密なマッチングが難しい場合は、同じフロアの他部署にいる、接する機会が多い人などを選ぶと良いでしょう。また、そもそもメンターとして適した人材を選定することも大切です。
＜メンターに適した人材例＞
- 傾聴力があり、相手に合わせた対応をとることに長けている
- 組織風土のことを理解している
- ロールモデルになりうるような実績／経験がある
アドバンテッジリスクマネジメントでは、個々の課題を見える化するなど、人事業務に関連するさまざまなデータを一元管理できるサービス「アドバンテッジウェルビーイングDXP」を提供しています。
守秘義務を徹底する
メンティはメンターに対し、業務に関わることだけではなく、プライベートな情報やデリケートな内容の相談を行うことも予想されます。そのためメンターは、メンター制度によって知り得た情報を、メンティの所属する部署も含めて他者に口外しないように気を付けなければいけません。
情報の漏洩はメンター制度の信頼性を大きく揺るがすとともに、重大なトラブルに発展したり、会社に対する不信感につながったりする可能性があります。情報を管理する際は最新の注意を払うよう、メンター教育を徹底することが重要です。
ただし先述したように、メンターだけでは抱えきれない内容や対処できないことは、無理せず人事担当者などに対応を仰ぐ必要性があることをメンターに伝えるようにしましょう。
就業規則に制度を明記する
メンター制度を就業規則に明記することによって、企業全体で取り組む重要度の高い制度だと社内に周知します。またメンターの役割を具体的に記しておくことも重要です。メンターの役割が不明確だと、いざメンターを任された従業員が具体的に何をどうすれば良いのかわからず、戸惑ってしまうかもしれません。
メンターを評価する仕組みを設ける
メンターの働きを評価する仕組みを設けることも重要です。メンターはその役割を引き受けることで少なからず業務負担が増えます。
メンターのモチベーションが下がらないよう、また他の社員が人材育成に興味を持つよう評価の仕組みを整えましょう。例えばメンターの貢献度を評価する、評価に応じ賞与に反映させるなどが挙げられます。
メンター制度を整備して、従業員が長く働ける企業に
メンター制度を導入することは、新入社員や若手社員の離職を防止し、多くの従業員が長く働ける職場環境づくりの一助となります。形式的な制度ではなく、効果を期待できる仕組みとして整備するためには、今回紹介したステップ・注意点などを意識しながら準備を進めることが重要です。メンターとメンティ、両者が成長できるような充実したメンター制度を整備しましょう。
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