人材開発と人材育成の違いとは?それぞれのポイントをわかりやすく解説

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人事部の重要な施策の一つである「人材開発」。その言葉の通り、企業のもっとも大切なリソースとも言える人材の能力を高めていくことです。一方で、人事部の業務には人材育成もあります。この二つは似通ったイメージがありますが、どのような違いがあるのでしょうか。

今回の記事では、それぞれの目的の違いや今後の人事部に求められていることについて説明します。ぜひ参考にして、貴重な人材をどのように活かしていくのかを改めて考えるきっかけにしてみてください。

人材開発とは何か

人材開発とは社内外の研修やOJT、キャリア開発などを通して、仕事に対する意識を高め、社員のスキルや能力のパフォーマンスを向上させていくことです。人材開発は人材育成とほぼ同義で用いられることも多いですが、対象と目的に異なる部分があります。

人材育成の対象は、主に新入社員・若手社員・管理職といった切り口で設定しており、不足しているスキルを新たに身に付けさせることで、個々の業務推進力を強化させることが目的となります。

具体的にはコミュニケーションスキル、ロジカルシンキングなど、ビジネスパーソンに共通して必要とされるものや、業界や部署、職務などによって変化する専門スキルが該当します。この人材育成には、以前から多くの企業が取り組んできました。

これに対して人材開発は、新入社員・若手社員・管理職といった切り口ではなく、全社員を対象にしています。社員のスキルや能力を発掘し、パフォーマンスを最大化させることで、個人だけではなく組織全体の力を高めていくことが目的となります。

人材開発を行うにあたって、まずはそれぞれの社員が持つ課題や特性を把握しなければなりません。百人百様の目的や目標に対して、最大公約数となる施策を提供する取り組みとも言えます。

人材育成の対象と目的

新入社員のなかでも、とくに新卒社員においてはオフィスソフト(PowerPoint・Excel・Word等)やコミュニケーションスキル(報告・連絡・相談)、タイムマネジメントといった、社会人としての基礎スキルを研修などで習得します。

その後、配属された部署で求められる専門的なスキル(人事部であれば労務管理、営業部ならプレゼンスキルなど)をOJTなどで身につけていきます。

管理職となればマネジメントスキルや評価者スキルが必要になり、異動で職種が変わったり、新規プロジェクトを任されたりすれば新たな専門スキルを習得しなければなりません。

このように、人材育成の対象は階層や職種、職務といった切り口で検討されるのが一般的で、目的は具体的なスキル習得であることが分かります。

人材開発の対象と目的

一方で人材開発における対象は全社員で、社員の能力やスキルを最大化させることが目的となります。

たとえばジョブ・クラフティングのように仕事に対する認知や行動を変化させていくことで、働きがいを高めたり自身のキャリア開発につなげたりする手法があります。人事部からこういった学びの機会を設けることが人材開発の施策と言えるでしょう。

また、より包括的な視点であるタレントマネジメントの一環として捉えることで、施策ごとの相乗効果が期待できます。ワーク・エンゲージメントを高める取り組みや、こころの知能指数と呼ばれるEQ理論を活用した取り組みなども人材開発に位置付けられます。

このように、人材開発の目的は人材育成の目的よりも抽象度が高くなります。スキルの習得ならば、研修を受けて実践でつまずいたら詳しい人に聞いたり調べたりする流れが容易に想像できます。

しかし“能力やスキルを最大化させる”と言われても、なかなかイメージしづらいですよね。人材開発で焦点を当てるものは可視化することが難しく、日常的な業務をこなしているだけで身に付くスキルではありません。だからこそ、人事部が主体的に取り組まなければならないのです。

人材開発を進めるためのポイント

それでは人材開発を進めていくために意識すべきなのはどのようなことでしょうか。

まずは求める人材がどのような人材なのかを定義して、それに対して現在はどのような状況なのかを把握するところから始まります。それができたら、おのずと適切な人材配置につながります。また、現状把握の過程で従業員の隠れたスキルに気付くこともあります。

すでに持っているスキルを有効に活用できていなかったという事態を避けるためにも、スキルマップなどを利用することをおすすめします。

次のステップとして、本人が自覚している能力やスキル以外のものを引き出すために、業務範囲を広げてチャレンジさせるのもよいでしょう。しかし、むやみにチャレンジさせることが人材開発ではありません。

どのような人材かを正確に捉えたあとで、チャレンジさせる内容が適切なのかしっかりと仮説を立ててから機会をつくることが大切です。そしてこのような施策は一度おこなえば終わりというものではなく、日々変わりゆく従業員の意識やスキルに常に留意しながらおこなっていくことが重要です。

まとめ

これからの日本は超高齢社会を迎え、労働力が不足していくことが予想されています。優秀な人材の獲得競争は激化し、獲得できた人材をいかに定着させ活用していくかが人事部の大きなミッションとなるでしょう。そこで注目すべきなのが人材開発です。

人材開発の目的は、社員のスキルや能力を発掘し、パフォーマンスを最大化させることです。これは、従来の人材育成よりもさらに組織全体の成長を見据えた取り組みと言えます。

人事部に求められる役割は年々大きくなっていますが、それは期待の裏返しとも言えます。人材開発の視点で施策を検討していくにあたって、まずは自社の成長に必要な人材要件を再定義することから始めてみてはいかがでしょうか。

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【筆者プロフィール】

「アドバンテッジJOURNAL」編集部

「アドバンテッジJOURNAL」編集部
導入企業数2,950社/利用者数417万人のサービス提供実績と、健康経営銘柄2023に選定されたアドバンテッジリスクマネジメントの知見から、人事領域で関心が高いテーマを取り上げ、押さえるべきポイントやつまずきやすい課題を整理。人事担当者や産業保健スタッフの“欲しい”情報から、心身のヘルスケアや組織開発、自己啓発など従業員向けの情報まで、幅広くラインアップ。「ウェルビーイングに働く」ためのトピックスをお届けします。

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