健康診断の情報整理や運用でお困りではありませんか？毎年届く「健康経営度調査票」にいざ記入しよう、と意気込んだ際、以下のようなお悩みでつまずいたことはないでしょうか？
「自社の健診受診率が、100％ではない・・・」
「自社の健康課題の把握ってどうすればできるの？」
「手元にある健診結果は、紙。今さら集計するのは困難・・・」
「データ化されていないから、経年で変化をみることができない・・・」
「各健診機関によって判定基準が違うので、自社内で判定を統一するのが困難」
健康経営度調査において問われるように、健康経営の効果的な施策を実行する前に、まず必要なのが「自社の健康課題がどこにあるか」、つまり「健康情報の見える化」です。毎年の従業員の健康診断結果を経年的にデータ化し、集計・分析していなければ、組織的な健康課題の把握は困難です。
多くの企業では、「健康情報の見える化・統一化」が実現されていないことも多く、健康経営に着手するうえでの壁となっています。
健康経営は意義のあるものとわかっていても、毎年の健診周辺の企画・実施・事後措置の作業だけで相当の労力が必要なため、法令遵守の健診業務を優先し、具体的な健康経営施策は後回し…といった企業も多く存在しています。
医療職が携わっている場合は、健診周辺の業務で医療職のマンパワーを費やしてしまい、本来医療職に発揮してもらいたいハイリスク管理や休復職支援などの業務に十分な力を注げていないケースもあり、事務作業の効率化は大きな課題です。
目次
健診周辺作業の現状と課題
・健診結果が紙保管であり、データ化されていない
→有事の際、当該社員の健診結果を捜索するのに、相当の労力と時間を費やす
・複数の健診機関で受診しているため、健診機関判定やフォーマットがバラバラ
→事務職の判断では、異常ラインがわかりにくい
・拠点別に受診管理から事後措置を任せているので、本部で一元管理ができない
→拠点担当者に任せているので、年度末の労基署報告の際、受診率報告ができない、未受診者が多いことが、のちに分かり労基署報告に間に合わない
・拠点ごとに事後措置のやり方が異なり、異常値でも未対応者などが存在し、所属拠点により享受できるサービスが変わってしまい、不公平性に繋がる
健診に関する工程はシステム化できることも多い
ひとつの解決策は健診管理システムの導入です。システムの導入により以下の工程の効率化が期待できます。
健診管理システムで効率化できる工程
・必要な従業員健診データの検索
・健診の事後措置の進捗管理
・有所見者へのメールを使った受診勧奨（一括送信）
・社内健康通信などの一括配信
健診管理システムの導入で得られるメリット
健診結果管理をシステム化することで、データが見える化され、自社の健康課題を把握し、その課題に対する効果的な施策をプランニングすることが可能となります。健康経営の推進において、健診結果の管理は不可欠な要素。
健康経営を見据えた、定期健診のスムーズな実施と管理を目指すために、一度健診結果のシステム管理を検討されることをおすすめします。
