【人材開発】メンタルヘルス強化で従業員の能力がアップする!

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企業間戦争の激化や働き方改革の進展を背景に、どの企業も更なる生産性の向上を目指しています。特に企業の重要なリソースである人材に関しては、生産性向上のための投資を惜しまないという企業も多いでしょう。

多くの企業は社内や外部機関の業務系の研修を受講させることで、個人のスキルアップを図ろうとしています。しかし近年「メンタルヘルス強化」が人々の生産性向上にとって極めて重要になってきています。

今回の記事では、メンタルヘルス領域の強化による生産性向上について解説します。海外での研究結果から日本での取り組みについても紹介しているので、是非参考にして自社が競争優位になるためのメンタルヘルス対策について考えてみてはいかがでしょうか。

メンタルヘルスが重要視されるようになった背景

労働者のメンタルヘルスが注目されるようになった背景には、この数年で増加中のメンタルヘルス不調を原因とした過労死、過労自殺といった問題があります。

またメンタルヘルス不調で休職する労働者も多く、企業は貴重なリソースを失うだけでなく、労災認定されることもあり、事件として大きく取り上げられ、社会的な信用を失うことにもつながります。

さらに近年では身体的、精神的問題を抱えたまま就労している人の生産性の低下も課題視されるようになってきています。これらの背景から、多くの企業がメンタルヘルスへの取り組みを強化するようになりました。

メンタルヘルス不調に陥る原因

それではメンタルヘルス不調の原因とはどういったものでしょうか。具体的には業務内容や待遇といった会社に対する不満や、パワハラや人間関係の悩み、厳しい営業ノルマに対するプレッシャーなどが挙げられます。

メンタルヘルス不調によって生産性はダウンする

まずは、メンタルヘルスと生産性の関連についての研究内容を紹介します。2015年にカナダの依存症・メンタルヘルス研究センター(CAMH)が、ある企業の従業員を対象とした研究によると、うつ病によって生産性は33%も低下することが明らかになりました。

メンタルが不安定だと業務に集中できず、普段であればしないようなミスをしてしまう、といった状況は、働いていれば誰でも一度は経験したことがあるでしょう。メンタルヘルスの不調が更に深刻な状態となれば、生産性が下がるのは想像に難くありません。

近年、日本でもメンタルヘルス不調による過労死や過労自殺といった社会問題が取り沙汰されているため、メンタルヘルス不調による生産性の低下は既に多くの国内企業でも起こっていると推測されます。

メンタルヘルス不調に対する予防策

メンタルヘルス不調の予防策には3段階あります。

1次予防は、メンタルヘルスに関する研修の実施や、ストレスチェックの結果をもとに職場環境改善活動を行うなど、メンタルヘルス不調を未然に防ぐことです。

2次予防は、メンタルヘルス不調の予兆に早期に気付き、カウンセリングや産業医面談などをおこなって早期に適切に対応することです。

3次予防は再発防止であり、休職者の復職支援などが求められています。

このように、メンタルヘルス不調の段階ごとに対策を講ずることが大切です。

メンタルヘルス強化は、事業者から労働者への働きかけが必須

またこの研究の中では、対象者の約40%がうつ状態を経験したことがあるにも関わらず、その半数は専門機関を受診してケアできるということを知りませんでした。そしてうつ病を否定的なレッテルと考え、うつ病と診断されて治療が必要であることを事業者側に報告しなくてはならないことを恐れた従業員も多いのです。

ですが、うつ病の治療を妨げるものがなくなった場合、企業の生産性の低下を防ぎ、企業と従業員の両方に利益をもたらすことができるという結果も出ています。これらの結果には、事業者が労働者のメンタルヘルスを強化していく難しさと、その必要性が表れているといえます。

日本の企業でのメンタルヘルス強化

では現在、日本ではメンタルヘルス強化と生産性アップの関連性についてどのように考えられているのでしょうか。実際にそのつながりについては厚生労働省から指針が出されており、健康な人から高いストレス状態にある人まで、どんな精神状態にある人でもいきいきと働けるような職場づくりをしていくことを、メンタルヘルスケアと呼んでいます。

そしてこれを強化することで、生産性低下の防止、生産性の向上が期待できると考えられているのです。具体的には、労働者自身がストレスの状態を把握し、メンタルヘルス不調を早期に発見することで、生産性の低下を食い止めることができます。

更に、職場環境全体の改善を行うことで、労働者は働きやすくなり、生産性の向上にもつながります。

職場環境の改善については、人事労務担当者が現場のマネージャーやメンバーと情報交換を行うなどして問題を正しく把握することが重要です。その上で現場のマネージャーやメンバーと連携し、より働きやすい職場づくりを制度面と風土面の両面から推進していくことが求められています。

まだまだ多くの日本の企業で、このようなメンタルヘルスケア対策を実践し、職場を改善していく余地があると言えるでしょう。

まとめ

どの企業でもリソースを上手く活用して競合他社よりも優位に立とうとする中で、人材による生産性向上のカギを握っているのは労働者の「メンタルヘルス強化」です。

すべての人が健康でいきいきと働ける職場づくりは、近年増え続けているメンタルヘルス不調者を防ぐだけでなく、生産性の低下を食い止め、更なる生産性の向上も期待できます。

中でも人事労務担当者には、現場の問題を正しく把握し、現場のマネージャーやメンバーと連携しながら、より働きやすい職場づくりを制度面と風土面の両面から推進していくことが求められています。企業の生産性アップ、そして更なる成長のためにも、労働者のメンタルヘルス強化に取り組んでみてはいかがでしょうか。

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【筆者プロフィール】

「アドバンテッジJOURNAL」編集部
人事領域で関心が高いテーマを取り上げ、押さえるべきポイントやつまずきやすい課題を整理。人事担当者や産業保健スタッフの“欲しい”情報から、心身のヘルスケアや組織開発、自己啓発など従業員向けの情報まで、幅広くラインアップ。「個と組織の未来基準の元気を創る」トピックスをお届けします。

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