ニュースリリース/お知らせ

　株式会社アドバンテッジ リスク マネジメント（本社：東京都目黒区、代表取締役社長：鳥越 慎二）は、2014 年に当社のストレスチェックサービスをご利用いただいた企業の従業員約16 万人の回答結果を集計し、分析を行いました。その結果、個人の”ストレス対処パターン”の違いがストレス反応の良悪に大きく影響することがわかりました。

　当社のストレスチェックサービスでは、”ストレスをどのように受け止め、対処するか”といった「タフネス度（＝ストレス耐性、ストレスへの対処行動）」の観点を取り入れています。個人の状態を網羅的に把握し、専門家に よる適切な個別対応やセルフケアに繋げるテストを提供しています。このたびの分析により、「タフネス度」のパターンは大きく「A.積極対処型」「B.無関与型」「C.回避型」の3 つに 類型化でき、パターンごとにストレス反応への影響が大きく異なることが確認できました。

　「ストレス反応」の3 パターンの特徴（図）を見ると、ストレス反応が最も良好なのは「A.積極対処型」だとわかり ます。A においては、”感情的にならない”や”あきらめない”、”積極的な行動をする”傾向がストレス反応を緩和 していると考えられます。逆に「B.無関与型」と「C.回避型」は、共にストレス反応が不良であることがわかります。 特にB に比べてストレス反応が悪いC は、B よりも気晴らし行動や相談行動が乏しく、回避的な行動をする傾向 が強く表れており、それらが影響していると考えられます。このように、個人のストレスに対する思考、及び対処 行動はストレス反応に大きな影響を与えることが確認されました。

　2015 年12 月から事業者に義務付けられる「ストレスチェック制度」においては、厚生労働省が定める3 項目 （「ストレス反応」、「ストレス要因」、「周囲のサポート」）だけでなく”個人のストレス耐性”も測定し、その向上のため の教育研修などの施策も含めて取り組むことにより、より効果的なストレス状態の緩和が期待できると考えられます。

【本調査の概要】
・対象：総合的メンタルヘルス対策プログラム「アドバンテッジタフネス」のストレスチェックを利用している団体・企業の従業員
・調査方法：インターネット、用紙を通じた自記式調査票によるストレスチェック
・実施期間：2014年1月～12月
・対象数：163,920人の分析対象人数の中からランダムに抽出した15,359 人のデータを分析。

【「ストレスチェック制度」について】
労働安全衛生法の一部を改正する法律が可決・成立し、2015年12月1日より、50名以上の事業場において、全従業員への「ストレスチェック」が義務化となりました。厚生労働省の定めるところにより、ストレスチェックの調査票には、①心身のストレス反応、②仕事のストレス要因、③周囲のサポートの3つの領域を含まなければなりませんが、衛生委員会による審議の上、各企業の判断で調査票を選定することが可能となっています。

＜参考＞当社のストレスモデル
当社のストレスチェックは、厚生労働省が示す「ストレス反応」「ストレス要因」「周囲のサポート」の３項目に、個人要因として「タフネス度」を加えたストレスモデルを採用しています。