新型うつ病・問題社員への対応

「新型うつ病」には常識が通じないことも

近年は新しいタイプの問題社員が増えています。そのひとつが「新型うつ病」の症状を訴える従業員です。新型うつ病という名称はマスコミによる造語で、正式な医学用語ではなく精神医学的に厳密な定義はありませんが、一般的には従来型のうつ病と異なり、「自分が病気であることを強調する」「他罰傾向」「休日は元気」「薬の効果が限定的」など特徴があるといわれています。

会社を休業中に旅行に行く、資格の学校に通うなどの行動が、企業側から問題視されています。なかには、就業規則を隅々まで読み、休業補償制度を悪用するかのように長期休業をくり返す従業員もいます。
そのため、就業規則を見直し、同一疾病の場合は休業日数を累積し、合計の休業日数に上限を設ける企業もあります

▼新型うつ病と従来型うつ病の違い

新型うつ病と従来型うつ病の違い

問題社員への対応方法は?

新型うつ病の従業員の対応には、多くの企業が苦慮しています。新型うつ病の従業員は「休ませても症状が改善しない」とされ、時には「毅然とした指導・対応が重要」ともいわれています。
遅刻や欠勤をくり返したり、簡単なミスが目立つようになった従業員に対しては、新型うつ病を含むメンタルヘルス不調の可能性を頭に入れておくべきでしょう。

では、問題となる行動が目立つ従業員に対し、具体的にどのような対応をとればよいのでしょうか。対応のポイントはハンドブックをご覧ください。