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オリンパスソフトウェアテクノロジーインタビュー

オリンパスソフトウェアテクノロジー株式会社 ~ 「働きがい」を取り戻さないとメンタルシックはなくならない。

トップ自らが積極的に関わったメンタルヘルス対策で休職者数や離職率の低減効果など、
年間約2億円の収益改善を実現!

メンタルヘルス対策の域にとどまらず、社員のキャリア形成、雇用制度、組織風土など多方面にわたって改革を実現した、
オリンパスソフトウェアテクノロジー株式会社様のメンタルヘルス対策事例をご紹介します。
経営トップ自らが積極的に関わったメンタルヘルス対策は企業文化まで変え、大きな経営的な効果を実現されました。
この大改革の陣頭指揮に立った天野社長にお話をおうかがいしました。
※聞き手・渡部卓(わたなべたかし)/ ライフバランスマネジメント研究所 代表

天野 常彦
プロフィール
オリンパスソフトウェアテクノロジー株式会社
代表取締役社長 天野 常彦(あまの つねひこ)

大手システムインテグレータにてシステム構築に従事し、その後外資系コンサルティングファームにてグループ経営管理を担当、一部上場企業のCIOを務めた後05年にオリンパスグループに転職し、2006年よりオリンパスソフトウェアテクノロジー株式会社代表取締役社長に就任。
事業概要
オリンパス製品のソフトウェア開発。医療・健康、映像・情報、工業関連分野の製品の組み込みソフト、歯科用動画ファイリングシステム等のアプリケーション・システムの開発。
実施概要
働きやすい環境を実現するために、就業規則の改定、人事・賃金規定の変更、社員のキャリア形成支援、技術革新への対応、組織風土改革、メンタルケア相談室の設置など、全方位的な改革を実施。ストレスチェック、e-ラーニングツールとしてARMのサービス(MTOP)を導入。

ストレスの要因は様々だから、全方位の改革が必要だった

渡部:天野社長がメンタルヘルス対策に取り組まれるようになった経緯からお聞かせいただけますか。
天野社長
天野: 2006年に社長に着任した頃から、ソフトウェア技術が急速に進化したことが引き金となり、技術者のメンタルシック(うつ病などのメンタルヘルス不調)が増えたのです。ソフトウェアの開発手法がどんどん複雑になっていき、エンジニアは最新技術をキャッチアップしていかないと開発ができず、トラブルも発生するわけですが、現実には新しい技術を学ぶ時間も支援体制もない。
また、従来はエンジニアが個々に開発していたのが、プログラムが大きくなるのにともない数十人、数百人が協働で開発するようになりました。プロジェクト単位での開発では高度なコミュニケーション能力が要求されますが、技術者はそんな経験も教育を受けたこともない。ソフトウェアのエンジニアの多くは、パソコンで一人黙々と作業するのが得意で、このコミュニケーションスキルの壁は非常に高かったのです。
こうした環境変化が原因でメンタルシックになり、出社や開発業務ができない社員が急増していましたので、本格的なメンタルヘルス対策が必要と判断しました。
渡部:弊社のMTOP(現、アドバンテッジタフネス)などのサービスをご活用いただくほかにも、幅広い取り組みをなさっていますね。
6つの課題と7つの基本施策
天野:社員のストレスの要因は多様ですから、改革すべき点も多岐にわたります。
就業規則、評価制度、オフィス環境、マネジメント・スタイルなど、様々な分野で相互に結びつけながら改革を進めないといけない。メンタルケアの担当部門を設置したり、医療機関と提携したからといって、問題の要因を根本から取り除くことはできません。「なんとしてもメンタルシックを減らすのだ」という強い意志をトップが持ち、会社全体で取り組まないと成果は出ないと考えました。
雇用制度も変えました。ソフトウェア業界では、新しい技術を取り入れるために、最新技術を持つエンジニアをどんどん中途採用して人を入れ替えていくのが一般的です。しかし、人の出入りが激しい会社で、社員は安心して働くことはできません。
そこで現在は、人の入れ替えを最低限に抑えるために、社員教育を充実させることで新しい技術の獲得に努めています。
ところが、この一連の改革は、口でいうほど簡単な仕事ではありませんでした。
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